近代社会は、世襲身分制を否定、一夫多妻を否定して、誰もが結婚できる市民社会を正義化した。
囚人らを除き、誰もが原則市民、有権者になる近代市民社会は、本当は植民地、前近代地域の存在を前提にし、そこからの搾取で運営された。そこの住民人民を土人野蛮人、非市民と見下した。
近代市民社会を地球全体に拡大させることは不可能。水野和夫教授は、経済の見地から、物資を浪費する西洋市民社会、中でもUSAのあり方を人類に広めることは不可能だと指摘。
日本の自称進歩主義者らは、軽薄にも、西洋市民社会を規範にして、日本社会を遅れた、駄目なものだと非難し、西洋猿真似改革を主張する。
市民とは、本来労働者階級を除く、貴族ら有閑身分のこと。近代工業時代、女子市民は専業主婦になり賃労働を免除されることを許されたけど、近代市民は労働の義務を逃れるには至らず。
日本も20世紀高度成長期には専業主婦が一般化する状況に達したけど、恋愛の手間暇を節約するために、見合結婚を一時普及させた。
空理空論知識人は、見合婚を個人無視、家同士の結婚、封建主義だと曲解して批判し、衰退させた。
女権主義とGlobal資本主義経営側の賃金抑制戦略とが表裏一体化。成年男子に一家分の給料を出すのを止め、賃下げし、女子労働者を職場におびき出し、女子の労働を搾取する作戦。
それを女権主義知識人に、女子解放、男女平等化だと喧伝させた。成年男子の給料面での有利さが縮小し、女子の側の結婚の必要性が減少、非婚化、離婚増加が進行。
女権主義者や左翼らは結婚減少、家庭崩壊傾向を、LGBT擁護、同性婚推進、家族の多様化、の幻惑で有耶無耶化。
凡庸な貧困きも男子が結婚から落ちこぼれるのに対して、自業自得、自己責任、老後は孤独死座間見ろ、と罵声を浴びせる。非正規労働者、結婚脱落者が大量出現、近代市民社会が崩壊。
